55歳で給料が激減することを知らないのに驚き！
日本企業に勤める人は役職定年・定年後再雇用と、
二段階で給料が減るのが一般的ですが、
それを54歳のセカンドライフセミナーで初めて知ったという、
そっちの方に驚いたのが以下の記事です。
"「えっ、収入がそんなに減るのか」――。社内で開催されたセカンドライフセミナーで、老後に向けての給与の見通しを聞かされた淳史さん（54歳）は絶句した。現在、都内の中小企業で課長を務め、年収は約700万円。それが、55歳からは役職定年となり、管理職手当がなくなり基本給も改定されるというのだ。提示された見込み年収は約490万円、実に3割もの減収である。さらにショックだったのが、定年後の再雇用での給料だ。60歳以降も同じ会社で働き続ける場合、役職定年後の収入がさらに4割減となり、年収は約300万円になってしまうというのだ。” (引用元) 「役職定年で年収700万円が490万円、定年後の再雇用でさらに4割減の294万円に」…54歳社員が絶句【老後の生活設計をFPが助言】”
ただ、同世代の知人の中にも、
この人と同じようなケースがあったので、
本日はこの件について触れてみたいと思います。
突然、役職定年が導入される...
伝統的な日本企業の中には、雇用が手厚く守られており、
安心して定年まで働けるのを売りにしている企業が多かったと思いますが、
ここにきてその余裕がなくなったのか、
ある日突然、役職定年が導入みたいな会社もあるようです。
上述の知人のケースがまさにそれで、
上記の記事の例では、55歳から60歳まで累計で1,050万円の給与減ですが、
私が聞いた話ではこれ以上の減額幅でした。
住宅ローンや子供の学費を考えると、
ちょっとシャレにならない話です。
役職定年の導入が遅い会社というのは、
ある意味「良い会社」でしょうから、
突然の導入によるショックは想像以上だとは思います。
想定が甘いとは言える
しかしながら、後からなら何とでも言えると批判されそうではありますが、
「ウチの会社は役職定年とかないので安心」
みたいは想定は甘いと言えるでしょうね。
役職定年やジョブ型人事制度の導入によって、
遅くとも50歳くらいで給与が激減するリスクというのは、
世の中のニュース等々を見ていれば考慮すべきだったとは思います。
まあ、役職定年の場合給与が激減するだけでなく、
仕事内容もつまらなくなって、
上司も後輩になったりするわけですから、
場合によっては退職というオプションがとれるのが望ましいですね。
なので、この段階でのFinancial Independence達成の重要性を改めて感じるというのが、
最終的にこの記事を読んでの感想ではありますね。
